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国家試験「日本語教員試験」に合格すると?
日本語教員試験合格に加え、登録実践研修機関が実施する実践研修を修了し国家資格である「登録日本語教員」資格を取得すると、文部科学省が認定する日本語教育機関で勤務が可能
このような方におすすめ
・試験範囲の重要な知識を総まとめしたい ・基礎知識が定着しているかを確認しながら、問題演習をし「問題を解く力」を身に付けたい
講座のポイント
最新の出題傾向を踏まえて日本語教員試験出題範囲における最重要キーワードを中心に効率的に学べる講義!
教材内容
講義動画・講義資料(PDFファイル形式での提供)・テキスト ※教材ありのコースを選択した場合のみ
サポート
・令和7年度日本語教員試験日の2週間前(令和7年10月19日)まで、何度でも質問OK ・視聴履歴で学習進捗をしっかり管理 ※お申込み・受講開始日に関わらず、映像は2025年12月31日までの公開となります。
※科目名・視聴開始スケジュールは下記をご確認ください。
応用試験にて出題される聴解問題・読解問題の対策をします。問題演習を行いながら、基礎的な知識と技能を活用した問題解決能力を養います。
<聴解試験対策> 限られた試験時間内で聴解問題を解ききるポイントをお伝えします。分野の異なる多様な項目が入り混じって出題されると予想されるため、漠然と問題文(音声)を聴くのではなく、分野ごとの知識を整理したうえでどのように問題を聴くのか、つまり分野ごとの攻略方法を知ることが大切です。ヒューマンアカデミーオリジナルの聴解問題で十分な演習が可能です。
<読解試験対策> どのような学習者に対してどのように日本語教育の知識を応用できるのかを考えることで、応用試験で問われる「教育現場における現場対応能力」に繋げます。
※勉強の仕方セミナー(無料)の詳細についてはこちらをご確認ください。
・試験日当日までに回答を作成するために、質問の最終受付は試験日の2週間前までとさせていただきます。 ・e-ラーニングの質問機能にご質問いただくと、翌金曜日に担当講師からの回答が公開されます。 ・同じご質問を数百名からいただく場合があるため、受講者全員からの学習内容に関するQAを毎週金曜日に公開するものとします。 個別へのご返信はありませんが、書面で丁寧に回答させていただきます。 ・各講座での学習内容に関わらないご質問の場合および講師が回答できない場合は、その旨回答させていただきます。
長年試験対策に関わってきた講師陣による講義! 日本語教師の必読本『日本語教育能力検定試験 完全攻略ガイド』執筆等、日本語教育能力検定試験(民間試験)対策に長年携わり、数多くの合格者を輩出してきた講師が授業を行います!
伊藤 健人講師
関東学院大学国際文化学部教授。元日本認知言語学会理事、社団法人日本語教育研究会代表理事。日本語教育、言語学についての著者多数。
志賀 玲子講師
明海大学外国語学部専任講師。博士(学術)(一橋大学)。日本語教員養成に努める一方、日本語教育的視点を広く伝えることにも励む。
寒川 太一講師
アジア国際交流奨学財団日本語研究員、日本語教育コンサルタント、日本語教育Youtuber。ヒューマンアカデミー日本語教師養成講座では「評価法とICT」を担当。
清水 郷美講師
一橋大学大学院及びお茶の水女子大学大学院にて博士前期課程修了。10年以上の海外生活を経て、国内における日本語教育に従事。
田坂 敦子講師
文学修士。イーストウエスト日本語学校で留学生対象の授業、大学などで日本語教員養成の授業を担当するほか、教材開発にも携わる。
岡田 朋美講師
早稲田大学大学院日本語教育研究科修士課程修了。早稲田大学、東京外国語大学、介護の日本語支援などで日本語学習に携わる。
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Q
登録日本語教員資格取得のためには何が必要ですか?
A
試験ルートの場合:日本語教員試験「基礎試験」「応用試験」の対策が必要です。また、基礎試験に合格すると、登録実践研修機関で「実践研修」の受講に進むことができます。実践研修は文部科学省が公表する情報をもとに、受講する機関を決定・申し込みをする必要があります。
登録日本語教員資格取得に係る経過措置にはどのようなものがありますか?
※文化庁「登録日本語教員の資格取得に係る経過措置における日本語教員養成課程等の確認について」 どの経過措置ルートの対象かについては上記の図にてご確認いただけます。 各経過措置ルートの詳細は以下文部科学省「登録日本語教員の 登録申請の手引き」をご参照ください。
日本語教員試験とはどのような試験ですか?(令和7年度実施要項より)
日本語教員試験は、日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律(令和5年法律第41号)に基づく登録日本語教員として文部科学大臣の登録を受けるために合格することが必要な試験であり、日本語教育を行うために必要な知識及び技能を有するかどうかを判定するために行われます。
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