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日本語教師に求められる「必須の教育内容50項目」解説講座

Name: サンプル品（ブルー/サイズA）
Price: 1100 JPY
Availability: OutOfStock
Rating: 2.5 (2 reviews)

「必須の教育内容50項目※1」に沿って日本語教師に特に必要な知識を学習・総復習できる！

何度でも質問OK

今の実力・苦手項目をチェック

視聴履歴で学習進捗をしっかり管理

標準学習期間

3ヶ月

e-ラーニング

事前確認問題（オンライン）

マイページassist

63,200円（税込）～

この講座を受けると？

「必須の教育内容50項目」をしっかりと身につけることができる！

このような方におすすめ

「必須の教育内容50項目」の基礎固めをしたい方
※初学者の方は「ヒューマンアカデミー日本語教師養成講座420時間カリキュラム」とのセット受講をオススメします。

講座のポイント

「必須の教育内容50項目」のうち、最重要キーワードを中心に効率的に学べる！

学習の進め方

事前確認問題を解いたあと、e-ラーニングを視聴。『日本語教育能力検定試験分野別用語集』で復習し知識を定着させる。

教材内容

講義動画（約1時間×24教程）・テキスト（『日本語教育能力検定試験分野別用語集』ヒューマンアカデミー著・翔泳社刊）
※分野別用語集ありコースのみ
※本講座は各試験の出題傾向や対策を解説するものではありません。

サポート

何度でも質問OK、視聴履歴で学習進捗をしっかり管理。

OUTLINE日本語教師に求められる「必須の教育内容50項目」解説講座概要

日本語教師になるための、効率的な基礎固め

文化庁では、「登録日本語教員」として求められる資質・能力を養うために学習・習得が必要と考えられる内容を「登録日本語教員養成コア・カリキュラム」としてまとめ、このコア・カリキュラムを中心に据えた養成課程を実施することで、日本語教師の質の向上を目指すとしています。その具体的な内容が「必須の教育内容50項目」です。
「必須の教育内容50項目」をしっかり身につけておくことは、日本語教師として必要なのはもちろんのこと、2024年度から実施される「日本語教員試験」の基礎固めにもつながります。

また、本講座は日本語教師養成講座を受講中の方や、修了後に日本語教師を目指している方・現職の日本語教師の皆さまを受講対象者としています。日本語教師養成講座等で「必須の教育内容50項目」を学んだことはあるが、1項目ずつ具体的に知識を確認することはなかったという方におすすめです。皆さまの今後の日本語教育活動に役立てられる知識につながることを願っています。

国家試験（日本語教員試験）とは？

日本語教員試験は、日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律（令和５年法律第４１号）に基づく登録日本語教員として文部科学大臣の登録を受けるために合格することが必要な試験であり、日本語教育を行うために必要な知識及び技能を有するかどうかを判定するために行われます。

受験資格
年齢、学歴、国籍等の条件は不問とする。
試験の構成
・試験時間　基礎試験：120分　応用試験：聴解：50分　読解：100分　　　　　　※途中休憩あり
・出題数　基礎試験：100問応用試験：聴解：50問　読解：60問
・出題形式　基礎試験：選択式　応用試験：選択式
・配点　　　基礎試験：1問1点（計100点）　　　応用試験：1問1点（計110点）
出題範囲
「登録日本語教員実践研修・養成課程コアカリキュラム」（令和６年３月１８日中央教育審議会生涯学習分科会日本語教育部会決定）の養成課程コアカリキュラムにおける必須の教育内容から出題する。
試験実施期日
令和６年１１月１７日（日）
合格基準
① 基礎試験必須の教育内容で定められた５区分において、各区分で６割の得点があり、かつ総合得点で８割の得点があること。 ② 応用試験総合得点で６割の得点があること。 ※ 基礎試験、応用試験とも、年度ごとの難易差等により合格基準の調整を行うことがある。
受験料等
①通常基礎試験及び応用試験　18,900円 ②試験免除を受ける場合　1.基礎試験免除免除資格の確認及び応用試験受験料　17,300円　2.基礎試験及び応用試験の双方の免除免除資格の確認手数料　5,900円 ※①及び②1.2.の費用には合格証書発行を含みます。
試験会場
北海道：北海道札幌市東北：宮城県仙台市関東：東京都23区内及び神奈川県横浜市中部：愛知県名古屋市近畿：大阪府堺市中四国：広島県広島市九州：福岡県福岡市沖縄：沖縄県宜野湾市
※上記は予定であり、都合により一部変更になる可能性があります。 ※詳細は文部科学省のサイトをご確認ください。

日本語教師関連講座ラインナップ

【「必須の教育内容50項目」と
本講座教程対照表】

社会・文化・地域
社会・文化・地域①
<1>世界と日本の社会と文化 <2>日本の在留外国人施策
社会・文化・地域②
<3>多文化共生（地域社会における共生） <4>日本語教育史 <5>言語政策 <6>日本語の試験 <7>世界と日本の日本語教育事情
言語と社会
言語と社会①
<8>社会言語学 <9>言語政策と「ことば」
言語と社会②
<10>コミュニケーションストラテジー <11>待遇・敬意表現 <12>言語・非言語行動 <13>多文化・多言語主義
言語と心理
言語と心理①
<14>談話理解 <15>言語学習
言語と心理②
<16>習得過程（第一言語・第二言語） <17>学習ストラテジー
言語と心理③
<18>異文化受容・適応 <19>日本語の学習・教育の情意的側面
言語と教育
言語と教育①
<20>日本語教師の資質・能力 <21>日本語教育プログラムの理解と実践 <22>教室・言語環境の設定
言語と教育②
<23>コースデザイン
言語と教育③
<24>教授法
言語と教育④
<26>評価法
言語と教育⑤
<25>教材分析・作成・開発 <27>授業計画 <30>授業分析・自己点検能力
言語と教育⑥
<31>目的・対象別日本語教育法 <32>異文化間教育 <33>異文化コミュニケーション <34>コミュニケーション教育
言語と教育⑦
<29>中間言語分析 <35>日本語教育とICT <36>著作権
言語
言語①
<37> 一般言語学 <38> 対照言語学 <39> 日本語教育のための日本語分析
言語②
<40> 日本語教育のための音韻・音声体系 <41> 日本語教育のための文字と表記 <42> 日本語教育のための形態・語彙体系 <44> 日本語教育のための意味体系
言語③
<43> 日本語教育のための文法体系
言語④
<43> 日本語教育のための文法体系
言語⑤
<43> 日本語教育のための文法体系
言語⑥
<43> 日本語教育のための文法体系
言語⑦
<43> 日本語教育のための文法体系
言語⑧
<43> 日本語教育のための文法体系
言語⑨
<45> 日本語教育のための語用論的規範
言語⑩
<46> 受容・理解能力 <47> 言語運用能力 <48> 社会文化能力 <49> 対人関係能力 <50> 異文化調整能力

※1 文化審議会国語分科会が平成31年3月4日に取りまとめた「日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）改定版」において示された「日本語教師【養成】における教育内容」に掲げられた必須の教育内容のこと。上記リスト内の数字は、これに準じたものです。
※2 必須の教育内容<28>教育実習については本講座では扱いません。
※3 講義の編成上、「必須の教育内容50項目」を昇順、均等には扱いません。関連性のある項目をまとめ、日本語教育のために重要な項目を詳しく解説します。